硬鋼線材
線材・鉄線／JIS G 3506:2024／21鋼種を収録
原典確認済み 規格番号・鋼種一覧は、日本産業標準調査会（JISC）の規格票閲覧サービスで原典を確認しています（確認日：2026年8月5日）。個別の鋼種ページには、原典で確認した規格値を掲載しています。
伸線してピアノ線・オイルテンパー線・PC鋼線などにするための素材です。JIS G 3506 には機械的性質の規定がなく、化学成分と鋼質（脱炭層深さ・結晶粒度・非金属介在物）だけを規定しています。
押さえておきたい点
記号の数字は炭素量のほぼ中央値です（SWRH82＝C 0.79〜0.86）。A・Bの違いはマンガンだけで、A＝0.30〜0.60％、B＝0.60〜0.90％。A・Bに分かれるのは SWRH42 以上の9水準で、SWRH27・32・37 には区別がありません。3種＋9水準×2＝21種類。
硬鋼線材 の鋼種一覧
| 鋼種 | 分類・規格 | 特徴 |
|---|---|---|
| SWRH27 | C 0.24〜0.31 | A・Bの区別なし |
| SWRH32 | C 0.29〜0.36 | A・Bの区別なし |
| SWRH37 | C 0.34〜0.41 | A・Bの区別なし |
| SWRH42A | C 0.39〜0.46 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH42B | C 0.39〜0.46 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH47A | C 0.44〜0.51 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH47B | C 0.44〜0.51 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH52A | C 0.49〜0.56 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH52B | C 0.49〜0.56 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH57A | C 0.54〜0.61 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH57B | C 0.54〜0.61 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH62A | C 0.59〜0.66 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH62B | C 0.59〜0.66 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH67A | C 0.64〜0.71 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH67B | C 0.64〜0.71 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH72A | C 0.69〜0.76 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH72B | C 0.69〜0.76 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH77A | C 0.74〜0.81 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH77B | C 0.74〜0.81 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
| SWRH82A | C 0.79〜0.86 | Mn 0.30〜0.60（低Mn側） |
| SWRH82B | C 0.79〜0.86 | Mn 0.60〜0.90（高Mn側） |
※ この規格は機械的性質を規定していません。調質・焼入焼戻し後の強度や硬さは、熱処理条件およびメーカーの仕様によって異なります。数値が必要な場合は、ミルシートまたはメーカー資料をご確認ください。
この規格に共通する事項
この分類の各鋼種ページに共通する規定の解説です。
鋼質（箇条7）
軟鋼線材（G3505）にはない、硬鋼線材だけの規定です。
| 脱炭層深さ | 平均全脱炭層深さ 0.20 mm 以下（協定により JA.2 を適用してもよい） |
|---|---|
| オーステナイト結晶粒度 非金属介在物 | 注文者が指定してもよい。規定値は受渡当事者間の協定による。 |
脱炭層は伸線時の断線や、ばねの疲労寿命に直結します。硬鋼線材でこれが規定されているのは、高強度の線に伸ばして使うことが前提だからです。
出典：JIS G 3506:2024 箇条7
21種類の構成とA・Bの意味
硬鋼線材は21種類です。SWRH42以上の9水準にはA・Bの区別があります。
| A・Bなし（3種） | SWRH27、SWRH32、SWRH37 |
|---|---|
| A・Bあり（9水準18種） | SWRH42A/B、47A/B、52A/B、57A/B、62A/B、67A/B、72A/B、77A/B、82A/B |
A・Bの違いはマンガンだけです。炭素・けい素・りん・硫黄は同一で、A＝Mn 0.30〜0.60%、B＝Mn 0.60〜0.90%。9水準すべてでこの関係が成り立ちます。A・Bは強度の等級ではありません。
記号の数字は炭素量のほぼ中央値です。SWRH27 は C 0.24〜0.31（中央 0.275）、SWRH82 は 0.79〜0.86（中央 0.825）。炭素範囲の幅は21種類すべて 0.07% に統一されています。
出典：JIS G 3506:2024 表1・表2／確認日 2026年8月5日
軟鋼線材（SWRM）との違い
| 硬鋼線材 SWRH | 軟鋼線材 SWRM | |
|---|---|---|
| 規格 | JIS G 3506:2024 | JIS G 3505:2024 |
| 規定元素 | C・Si・Mn・P・S の5元素 | C・Mn・P・S の4元素（Siなし） |
| P・S の上限 | 0.030% 以下 | 0.040% 以下 |
| 製造方法 | キルド鋼のみ | キルド鋼又はリムド相当鋼 |
| 標準径 | 5.5〜15 mm（13種） | 5.5〜19 mm（16種） |
| 主な行き先 | 硬鋼線（SW）・ピアノ線（SWP） | 鉄線（SWM）・くぎ・金網 |
硬鋼線材のほうが不純物管理が厳しく、けい素の規定が加わります。いずれも「線材」であって「線」ではない点に注意してください。
出典：JIS G 3506:2024／JIS G 3505:2024
附属書JA（特別品質規定）
受渡当事者間の協定によって、炭素（C）の含有率を表2の上限・下限をそれぞれ 0.01% ずつ狭めた範囲で指定できます。
例：SWRH27 の場合、炭素の含有率は 0.25%〜0.30% となります（表2は 0.24〜0.31%）。
出典：JIS G 3506:2024 附属書JA JA.1
鋼質（箇条7）
機械的性質の代わりに、SWRHには 箇条7「鋼質」という独自の規定があります。軟鋼線材（SWRM）にはない項目です。
| 7.1 脱炭層深さ | 平均全脱炭層深さ 0.20 mm以下（受渡当事者間の協定によってJA.2を適用してもよい） |
|---|---|
| 7.2 オーステナイト結晶粒度 及び非金属介在物 | 規定あり |
脱炭層は伸線後の疲労強度に直接効くため、硬鋼線材ではこれを規格値として押さえています。
出典：JIS G 3506:2024 7.1・7.2／確認日 2026年8月5日
21種類の構成とA・Bの意味
A・Bの違いはマンガンだけです。例えば SWRH42A と SWRH42B は、炭素・けい素・りん・硫黄がすべて同一で、マンガンだけが A＝0.30〜0.60％、B＝0.60〜0.90％ と違います。9つのA・B対すべてでこの関係が成り立ちます。
A・Bに分かれるのは SWRH42 以上の9水準（42・47・52・57・62・67・72・77・82）です。低炭素側の SWRH27・32・37 にはA・Bの区別がなく、Mn 0.30〜0.60 の1本だけです。3種類＋9水準×2＝合計21種類になります。
記号の数字は炭素量のほぼ中央値です。SWRH27＝C 0.24〜0.31（中央0.275）、SWRH82＝C 0.79〜0.86（中央0.825）。数字×0.01がおおよその炭素量で、炭素範囲の幅は全21種類で0.07％に統一されています。
出典：JIS G 3506:2024 表1・表2／確認日 2026年8月5日
軟鋼線材（SWRM）との違い
| 硬鋼線材 SWRH | 軟鋼線材 SWRM | |
|---|---|---|
| 規定元素 | C・Si・Mn・P・S の5元素 | C・Mn・P・S の4元素（Siなし） |
| P・S の上限 | 0.030％以下 | 0.040％以下 |
| 標準径 | 5.5〜15 mm（13種） | 5.5〜19 mm（16種） |
| 製造方法 | キルド鋼に限定 | キルド鋼又はリムド相当鋼 |
| ボロン添加 | 例外規定なし | 協定によって添加可（JA.3） |
硬鋼線材のほうが不純物管理が厳しく、Si 0.15〜0.35 が全21種類共通で規定されます。径の許容差も、SWRMは25 mmまで表があるのに対し、SWRHは15 mm超が協定になります。
出典：JIS G 3506:2024 表2・表3・表4・箇条5／JIS G 3505:2024 同項目／確認日 2026年8月5日
附属書JA（特別品質規定）
JA.1 炭素の含有率：受渡当事者間の協定によって、表2の上限・下限をそれぞれ0.01％ずつ狭めた範囲を指定してもよい（例：SWRH27 なら 0.25〜0.30％）。
表2に記載のない合金元素は、意図的に添加してはなりません。SWRM（G3505）と違い、ボロン添加の例外規定はありません。
注文時に提示すべき情報は、箇条14で a) 種類の記号 b) 径 の2項目だけです（SWRMは4項目）。
出典：JIS G 3506:2024 附属書JA・表2欄外・箇条14／確認日 2026年8月5日